「給料が減らされた。これって許されるの?会社の経営的にもヤバイんじゃないのかな。甘く見ないほうが良いよね。」
という疑問にお答えします。
ブラック企業研究家、Blahara運営者の『Ryo』です。急に人件費カット命令が下って残業代がゼロ。年収で70万円ほどダウンした経験があります。
結論から言うと給料が減るのは赤信号です。黄色信号じゃありません。
当記事の内容はこちら
- 給料が減ったら考えたい3つのこと
- 給料が増える会社と減る会社の違いについて
- 人件費カットは倒産の危険
「今は不景気だから仕方ないが、必ず皆さんに還元する!」みたいな役員の言葉を真に受けてたらアウトです。具体的な数字の無い内容って信用できません。
給料はあなたの人生も左右します。甘く考えない方が良いですよ。
1.給料が減ったら考えたい3つのこと
- 生涯年収的にどれだけ損失があったのか
- 給料が減る原因は何なのか
- 転職先の候補を見つける
上記3つです。
先にお話しておきますが、会社って給料を基本的に下げられません。法律で難しくなってます。ボーナスを減らす・手当を減らすで対応してきます。
でも、給料ダウンは社員のモチベーションを下げることは『頭の硬いケチケチ役員』でも流石に分かります。なのに給料を下げるって相当危険な状態です。
① 生涯年収的にどれだけ損失があったのか
給料が5,000円ダウンしたとします。あと30年間働くとした場合、180万円の損失です。
若ければ若いほど給料のダウンって大きな額になります。その会社にいる限り、その減った額が補填されないとずーっと損しているからです。
とか思ってると、30年間で720万円の損ですからね。車が3台買えます。
仕事の評価は給料で決まります。働く以上、評価が上がる=給料が上がるなんです。給料が下がるのは評価が下がるのと一緒。それなのに作業量は減りません。
あなたは二重で損をしています。
② 給料が減る原因は何なのか
- 利益率がダウンしている
- 大口の顧客が離れてしまった
- 影で製品回収をしている
などの原因が考えられます。利益率ダウンなら企業努力で改善できるかもしれません。でも大口の顧客が離れた場合って『即倒産の危機』です。
人件費を削るには必ず理由があります。会社は理由を全社員に伝える義務もあります。
本当の理由を隠していないか探りましょう。
③ 転職先の候補を見つける
状況が悪化した時の逃げ道を確保します。
給料が下がったことに対して他の社員も不満を持っています。退職ラッシュによる作業員の減少。残った社員の作業量の増加が始まる恐れがあります。
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